研修のねらい
「いまさら女性活躍?!」ではない!いま女性活躍推進が再認識されている背景
人的資本の情報開示が求められる中、育成、ダイバーシティ、エンゲージメント、健康・安全、コンプライアンスなどについての取り組みの必要性が再認識されています。例えば、ダイバーシティの観点において、男女間の給与格差、女性管理職比率、男性の育児休業取得など具体的施策が求められています。法律の流れを見ると、1985年に男女雇用機会均等法、2015年に女性活躍推進法が成立。さらには、2021年6月に育児・介護休業法が改正されました。女性の活躍できる環境は整備されたようにも見えますが、日本はジェンダーギャップ指数が先進国の中で最低レベルです。ダイバーシティ&インクルージョン、さらなるDEIの実現のためにも、まず女性社員の人的活用を改めて見直しましょう。
こんな課題をお持ちの企業様におすすめです
・ダイバーシティ&インクルージョン、さらにはDEIの対策を行いたいが、何から進めていいかわからない
・男性育休、介護、本人の病気など、どの従業員にとっても働きやすい環境を提供したいが、性別で業務の割り振りを行うなど、マネジメントに課題がある
・人的資本経営の一つとして、女性管理職比率を掲げることになったが、対策が進んでいない
研修の効果
・女性社員自身が、女性特有の身体・健康問題を理解した上で、キャリアアップを目指せるようになる
・管理職が、多様化する人材のマネジメント方法を学び、誰もが働きがいのある職場環境をつくることができる
・人的資本経営にむけた取り組みがグローバルで評価され、グローバル展開がうまくいく
人事・ダイバーシティ推進部門が考えるべき対策
管理職向けマネジメント(ダイバーシティ&インクルージョン)
女性活躍推進、ダイバーシティ&インクルージョンさらなるDEIの取り組みを行う背景を把握した上で、マネジメントの方法を学びます。社員一人ひとりの価値観が多様化していることを理解し、活かし続けることで、組織も⼈も成⻑する職場風土を醸成できます。
<プログラム例>
1.なぜダイバーシティ&インクルージョンなのか?
・ダイバーシティ&インクルージョンとは?
・日本の現状(女性の活躍状況を中心に)
・世界の動き
・現状を確認して気づいたこと
2.ダイバーシティ&インクルージョンは本当に必要なのだろうか?
・これからの自分たちの組織にD&Iは必要だろうか?
・D&I推進に影響するアンコンシャスバイアス
3.これからの職場風土を醸成するためのマネジメント
・多様性を推進するためのコミュニケーションのコツ
・一人ひとりでできること
・組織のみんなでできること
4.質疑応答・まとめ
女性社員キャリアアップセミナー
多様性の時代に、女性社員だけに限定した研修に抵抗を感じる人もいますが、グローバルで見た日本の状況や、女性特有の身体・健康問題を把握した上で、キャリアアップを目指します。
<プログラム例>
1.オリエンテーション・導入
2.自分の軸を知る
3.先輩職員とのディスカッション
4.自分らしいリーダーシップとロールモデル
5.これからの自分を考える
6.まとめ
アンコンシャスバイアス
人は誰にも無意識な思い込みがあります。マネジメントの仕方、自分自身のキャリアなどに悪影響を与えてしまっている思いこみに気づきます。
<プログラム例>
1.アンコンシャスバイアスを知る
2.アンコンシャスバイアスの影響に気づく
3.アンコンシャスバイアスへの対処法
4.「わたし」を主語に、アンコンシャスバイアスに向き合い続ける
アット・ワンス株式会社の特徴
女性の思考や行動特性を学術面からと、悩みながらも女性がキャリア継続するための経験と実績など自身の経験から、時代に合った研修の環境づくりを得意としております。
1.実績と経験
女性社員対象とした研修をはじめとする、企業におけるダイバーシティ推進に関する実績と経験が豊富にあります。
2.講師力
ビジネスパーソンとして、女性として良きロールモデルである講師陣が揃っております。結婚・出産・育児・介護・・・など女性のライフイベントの経験者が多く、寛容で状況対応力が高く、柔軟に対応できるとの評価をいただいています。優しさと厳しさを持ち合わせた「母」のような指導力も評価いただいています。
3.コンテンツ力
・30年に渡る講師経験から緻密な事前準備と企業研究・地域研究で対象者に合わせたコンテンツを開発しています。
・女性のキャリアなどについて、さまざまな角度から研究を行っている「女性キャリア」の専門家による研修です。
・研究で導き出した日本の女性のキャリアの迷宮項目を例に出しながら、実感値を持ちながら受講していただけます。
1クラスの受講人数 | 24名 |
研修日数 | 60分講演~1日研修 |
担当講師 | 杉本 美晴(アット・ワンス株式会社代表取締役) |
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